教育資金の準備～学資保険・終身保険～
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おはこんばんにちは！どうも、ＦＰリクノです。
前回は『子どもの保険』について、その【目的】と【費用】さらに、その優先順位について記事にしました。
本日も引き続き、『教育資金の準備』についてお話していきます。
その中でも【学資保険・終身保険】について詳しく比較していこうと思います！
前回の記事でも説明していますが、≪ご自身に万が一が起こった場合でも子どもの進学費用を準備する方法≫として、【学資保険・終身保険】を利用することが確実かつ合理的な手段となります。
ではまず、それぞれの違いを下の図でご確認ください！
いかがでしょうか？まず皆さんが目にいくのは、18歳時点の返戻率だと思います。
これだけを見ると明らかに『学資保険』の方が有利だし、子どもの為に学資保険に入ろう！
と思った方、ちょっと待って下さい！
返戻率はとても分かりやすい判断材料ですし、『学資』と商品名も学費目的であることを考えると『学資保険』を選択するのも納得はできます。
しかし、≪万が一があった場合でも進学資金を確保≫という目的のところをもう一つの判断材料として加えてみてください！
学資保険・・・保険料約12,000円 万が一があっても用意できる金額約260万
終身保険・・・保険料約13,000円 万が一があっても用意できる金額約500万
いかがでしょうか？同じような保険料ではありますが、万が一の時の用意できる金額が倍近く変わってきます。
独身の時とは違い、子どもを育てるという使命ができた時にご自身の万が一を考える方、そしてそれに対して備える方は多くいらっしゃいます。
そのような時に、『返戻率の高さ』だけで判断できるようなものでもありません！
➀ご自身の万が一にその後の家族の『生活費』・『住宅費』・『教育資金』が今の状態でカバーしきれているか
②『➀が用意できている状態』であれば、返戻率の高いもの
判断材料をこのように整理してみることで、それぞれの家庭に合った『教育資金の準備』の仕方を選択していただけると思います。
【学資保険】・・・学費ということを最優先に出来る状態であれば、『返戻率の高さ』から優位性のある準備の仕方となる
【終身保険】・・・『万が一があった際』と『万が一がなかった際』のどちらもバランスよくカバーするニーズに合致する
今回は、【終身保険】についてでしたが、加入年齢によっては『低解約返戻金型終身保険』などを検討することで、『返礼率を110％程』を目指しながら、『終身保険と同様の保険金額』を受け取れる商品もあります。
どちらにせよ、現状ご自身がどのような準備の状態を確認し、第三者のアドバイスと取り入れながら将来に向けて備えていただくことが必要になると思います。
また今度、『低解約返戻金型終身保険』等を含めた学費を準備するための方法を比較表にして記事にしてみたいと思います。
次回は、『退職金』をテーマにしてみたいと思います。
本日も最後までお付き合いいただきありがとうございました！
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実際の適用については必ずご自身で関係各所へご確認をお願いします
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